Office365の良さを探してみた。

2011年の大震災後にメール関連をクラウドに乗せ替えた私ですが、シェア拡大はやはり喜ばしい。
ここでは、Office365について良いことが描かれている記事をピンポイントで探してみた。

(参考)MSの「Office 365」、「Google Apps」を上回る–クラウドベース生産性アプリ導入率(ZDNet 2015/08/31)

クラウドセキュリティ企業のBitglassが毎年実施しているもので、報告書は世界各国の12万に及ぶ組織からのクラウド関連トラフィックデータの解析結果によると、2014年の調査では、Google AppsがOffice 365の2倍以上となる16.3%のシェアを獲得していた。しかし、その後の15カ月間でMicrosoftはOffice 365のシェア拡大で劇的な成功を収めて25.2%を達成し、22.8%のGoogle Appsを逆転する結果となった。Google AppsとOffice 365は規制産業でも共にシェアを拡大している。従業員数が1000名以上の企業において、Office 365は5%だったシェアが500%増の30%に拡大、一方、従業員数が1000名以上の企業では、前回の18%から57%へと激増、従業員数が500名未満の企業でも、導入率は44%へとほぼ倍増している。

やはりメールは「停まってはならないこと」「メールを保存していく」傾向にあり、オンプレ(社内設置型)による公開サーバで、インターネット上のセキュリティ脅威を見据えた場合は、全てお任せのクラウドサービスを利用した方が、結果的にコスト削減に繋がるとみて、クラウドサービスのシェアが増加しているのだろうか。また、オンプレの場合、Webメールとしてデータを保存するディスクを、拡張していくことは意外にも大変な作業だ。Office365のように、1人当たり50GBも割り当てると勝負したところで、勝ち目はない。更に、メール隠蔽事故防止のため、メールアーカイブのためのディスク確保を行った場合には、そのサーバが逝ってしまえば元も子もない。そう言った管理リスクを考えれて、やはり、クラウド以上なものは無いのかもしれない。非常に喜ばしい。

(参考)Google Appsは敵ではない、すべてで勝っている–Office 365担当VP(ZDNet 2013/3/27)

価格競争にあまり意味はありません。競争するならユーザに提供する価値で勝負すべきです。少なくともオフィスソフトウェアではユーザーにとって価格は最優先事項ではありません。Googleは2012年末、無償版のGoogle Appsの提供を中止しました。ようやくそれに気づいたのではないでしょうか。価格や機能はもちろん、Office 365がGoogle Appsに負けないのはサポート体制です。サポートを欲しているのは大企業だけではなくSMBも同様です。むしろ専門のITスタッフを持たないSMBの方がニーズが強い。Office 365は24時間365日、基本的なテクニカルサポートを提供します。

Office365のテクニカルサポート、法人向けのサービスであれば手厚いサービスが受けられる。Office365 E1/E3/E4及びExchange onlineについては、顕著に言える。電話サポート、メールサポート、緊急時に応じて、営業時間後でもサポートが受けられる。2011年当時は、サポート内容の範囲は限られていた。利用できるクラウドのツールにも、やはり機能が少なく、今日の機能と比較すれば、GUIでできる機能が増えたな、サポート範囲も事例が増えて幅広く対応してくれるようになったな、と感じている。2年前ぐらいは有償サービスを利用してください、と言っていたような課題についても、最近では無償サポート内で対応してくれていたりする。このサポートを超えるサービスは、なかなか経験したことがない。

(参考)北大や九大も導入–国内シェア拡大を続けるOffice 365 Edu(ZDNet 2015/5/3)

日本マイクロソフトが、国内文教市場でクラウドサービスのシェアを拡大している。教育機関向けクラウドサービス「Office 365 Education」の国内ユーザー数は、4月時点で280万人を突破。2月の公表値220万人から、2カ月間で60万人増加した。2月に、競合サービスのGoogle Apps for Educationのユーザー数について「姿が見えないほど離れている」。2016年6月に、ヤフーが提供していた教育機関向けメールサービス「Yahoo! mail Academic Edition」が終了する。これを受けて、教育機関のYahoo!メールユーザーをどちらが多く取り込むのか、今後の動向に注目したい。

Office365の教育向けエディションは、企業向けのOffice365 E1クラスを無償提供しているとのことだ。これはひどいよなぁ。為替問題で大幅な値上げしている一方で、教育機関は無償というのはなぁ。検索エンジンで、Office365の機能を検索していると、確かに教育機関での公開マニュアルが目につく。いいマニュアル書作っているな〜と関心。たまーに、それを真似して社内公開していたりする。一方で、教育機関ではOffice365を利用し、であれば、私物のメールもOffice365を利用し、会社でもOffice365となれば、わざわざ0から操作を覚えなくて済むというメリットも出てきそうだ。Office365はメールだけではない。一種のグループウエアだ。PowerEGGを始め、グループウエアは日本国内では、企業においては非常に活用率が高い。こういったグループウエアがOffice365とシームレスに連携し、クラウドでは提供されないところを生かした製品展開を期待していきたい。

(参考)マイクロソフトはクラウドでも勝てるか? 「利用価値重視」のビジネス構築に挑む(BCN 2015/10/8)

Office 365も絶好調で、やはり日本でのDC稼働は非常に大きい。というのも、もはや直販はもちろん、パートナーの皆さんも、「Office 365のこの機能が競合製品の機能よりすぐれている」というような売り方はしていない。「マイクロソフト」という信用と信頼を売っている。それを強力に支えているのが国内DCで、サーバーセキュリティへの投資も含めて非常に高い評価をいただいている。いまや先行していた競合製品にコンペで負けることはほとんどない。

Office365が日本のデータセンター(東京・大阪)に異動になったのは実に大きい。一方で、業務の中では、Officeを利用しているため、Officeとの連携を兼ねて考えると、自ずと両面性から、マイクロソフト製品を選択しておけば、間違いないと思ってしまう。2011年のOffice365の前身であるBPOSの頃は、サービスを販売しているパートナーが3社程しかなく、直接マイクロソフトと契約していた。今日では、どこでも取り扱っているというレベルだ。企業では、250 ID以上を利用する場合には、「ライセンス」(サブスクリプション)で購入した方が、結果的に安く購入出来るケースもあるため、これはオススメできる。

 

Office365は、値段据え置きで、機能が徐々に追加されて、当時と振り返れば、色々と機能増加や、保存ディスク容量増加で、頼もしくなっている。一方で、機能不足もあったりして、改善要望を上げている箇所もある。これらを全体最適から考慮に、改善していき、更なる向上を期待していきたい。